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(株)フィットネスビズ 代表取締役CEO大手、ベンチャー等で、トレーナー、企業フィットネス、SV、副支配人、支配人、営業部長、営業本部長、役員を歴任後、2007年6月に独立。2008年度は富士アスレティック&ビジネス専門学校「パーソナルトレーナー学科」で講師を務める。ブログ「勇気の力」、メルマガ「L&M大学」好評執筆中! URL: http://www.fi tness-biz.net 遠藤一佳Profi le現場たたき上げ「フリーのパーソナルトレーナーに否定的」というよりは、「将来、食いっぱくれますよ、考えが甘いのではないですか」とアドバイスをしているのです(笑)。 最近は過去最大の「パーソナルトレーナーブーム」です。そこには「お客さまニーズ」があるわけですから、それにお応えするのは良いことだと思います。しかし、「フリーのパーソナルトレーナー」となると話は別です。多くの企業がフリー契約を選択しているのは「雇用したくないから」です。「お客さまニーズがあるから売上が欲しい、でも社員解約すると固定コストが増える。また、パーソナルトレーニングしかできないような者は雇用したくない。社員に専門性もないことだし、それなら、相手も同意しているからフリー契約で歩率支払いにしておこう」と考えているのです。(※もちろん、すべてがそうではありませんが) もっとも、企業としてこの考え方は正常だと思います。問題はそれに気づかず喜々としてフリー契約しているパーソナルトレーナー達のメンタリティにあります。 私はこういう人達は一定の年齢に達した時点で「固定給にしてほしい」と言いだすのではないかと思います。それを拒否されたらどA現場たたき上げの遠藤からのアドバイスフィットネスビズ兄に訊け!があるわけですから、それにお応えするのは良いことだと思います。しかし、「フリーのパーソナルトレーナー」となると話は別です。多くの企業がフリー契約を選択しているのは「雇用したくないから」です。「お客さまニーズがあるから売上が欲しい、でも社員解約するなら、相手も同意しているからフリー契約で歩率支払いにしておこう」と考えているのです。A現場たたき上げの業界誌などを読んでも、遠藤さんは『フリーのパーソナルトレーナー』に否定的な見解を示しています。その理由を詳しく教えてください。Q今回のお悩み内容フィットネスの時流を考える総務省が統計している年代別の人口と上記調査結果から得られた年代別運動習慣率を組み合わせ作成したグラフです。人口と比較すると運動を習慣化している率(人数)は年代格差があることがわかります。 更に調査結果を見ると 栄養素別の摂取量を見ても、年齢の上昇とともに摂取量、バランスがよくなり健康意識・行動レベルが高くなることが伺えます。 ビジネス的な視点で考えれば、明らかに60代以上の方の市場が大きいですね。 このようにオープンデータを掛け合わせて見ることで、市場の大きさや変化を感じる事もできます。知恵を絞って新しい機会を発見したいものです。 読者の皆さん、良いお年をお迎えください。(株)ティップネス 都心店営業部長1994年(株)レヴァン入社。2001年合併よりティップネス入社。店舗、人事、マーケティング、開発等を経験し現在に至る。ティップネス丸の内スタイル、TIP.X TOKYO等都心店事業を担当。上野和彦Kazuhiko Ueno 今回の特集は2012年の業界の総括でした。 損益分岐点の低い業態が増えたり、ファンクショナルトレーニングがトレンドになったりとイノベーションが多かった年となりました。 また総合クラブ業態も既存店の業績が回復した様子で、久々に明るい話題が多い年となりました。社会保障、経済の問題等、国内は生活不安が一層色濃くなっている模様ですが、そういった意味で業界内の業態開発やサービス開発の努力でフィットネス市場が回復したのは意義のある年だったなと思っています。 しかしながら、外部環境の変化はまだまだ続くのも間違いありません。 既存のビジネスモデルやオペレーションに固執せずに自らの変化を好んでいく事が生き残れるポイントだなとも改めて思います。 先日、厚労省から「国民健康・栄養調査結果」がリリースされました。下記のグラフは、第4回 更なるイノベーションへうする気なのでしょうか?その時の自分に「雇用される能力」があるかを客観視すべきでしょう。 ちなみに私はフリーのパーソナルトレーナーは雇用せずに、すべて内製化しています。私は企業にとっても個人にとっても内製化がもっとも正しい選択だと考えています。 では、最近流行の「独立」はどうでしょう。 これも同じです。 一言でいうなら「マネジメントすらできない人間」が、「自分の店(会社)」など経営できるはずがありません。その大半は「中小企業は10年以内に90%潰れる」という事実をそのままに歩んでいくか、薄給のまま終焉すると思います。 地道に能力を磨く者がもっと評価されるべきだし、各自はそこに価値を感じてほしいと思います。25,00020,00015,00010,0005,000045403525151050(%)人口運動習慣あり習慣あり率20%21%17%28%40%39%20代30代40代50代60代70代~January,2013 www.fitnessjob.jp31

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